建築年月で選ぶのはもう古い？賃貸物件と築年数のカンケイ
不動産売買において築年数は重要な情報です。建物が完成してから経過年数が多いほど建物の寿命が短くなっており、リフォームなどの整備や、建て直しをする必要があるためです。しかし、これは売買の話であって賃貸ではそれほど気にする必要はありません。
賃貸だと築年数はそれほど重要ではない
建物が建ってからの経過年数を指す「築年数」。不動産売買において築年数は物件の価値に関わる重要な要素の一つです。建物の寿命としてはもちろん、リフォームや建て直しといったメンテナンスの目安にもなります。しかし、築年数はオーナーさんにとって重要なことであって、借り主さんにとってはあまり関係のない話です。経過年数により物件の価値が下がったとしても借り主さんの資産が減るわけではありませんし、雨漏りなどの異常が発生した場合、基本的に修理費用はオーナーが負担します。しいていえば耐震性や水回りなどに不安がありますが、メンテナンスをしっかりとしている物件ならば大丈夫です。築年数10年で何も対策をしていないところと、築年数15年でしっかりとメンテナンスをしているところでは後者のほうが安心です。築年数だけで安全性を知ることはできません。築年数だけをみて判断するのはやめましょう。
築年数よりも管理体制が重要
賃貸物件に限ったことではありませんが、住まいは定期的にメンテナンスをする必要があります。不動産売買においても「マンションは管理を買え」といわれるように、どんなにいい建物でも管理体制が不十分ならば、建物の寿命はどんどん短くなっていきます。賃貸する際は築年数を見るだけではなく、マンション・アパートの管理体制もチェックしたいところです。実際に物件を見て、キズや汚れが放置されている場合は管理体制が不十分なのかもしれません。
築年数と耐震性は関係がない
建物に関する法律は適宜改正が行われています。なかでも注目したいのが「耐震」にまつわる法律です。1981年に耐震基準の見直しがあったことから、1981年の前とあとでは耐震基準が大きく異なります。震災以降、地震対策に注目が集まっており、築年数を気にする人が増えるようになりました。確かに新築物件は新しい基準にのっとって建築されているため、耐震性能は高めになっています。しかし、古い物件だからといって耐震性に劣るとは言い切れません。耐震性に注目しているのは借り主だけではなくオーナーさんも同じです。賃貸物件はオーナーさんにとって大切な収入源であるため、少しでも長持ちさせるために耐震工事が行われている物件が数多くあります。
リノベーションをしている物件は狙い目
リノベーションとは、簡単に言ってしまうと大規模なリフォームのことです。建物の枠組みなど一部を残してほとんど一から作り直します。キッチンやバスルームなどの水回りはもちろん、壁や床を剥がしてガス管・電気配線なども新しくするので、ほとんど新築といっても過言ではありません。築年数が多くてもリノベーションされている物件は狙い目です。
検索する場合は条件を広めに
インターネットの不動産仲介サイトで検索をする場合は、条件を広めに設定しましょう。「築年数10年以下」と設定してしまうと、築10年とほとんど状態が変わらない築11年や築12年の物件をはじいてしまいます。築年数を重視したいときはプラス5年程度の余裕を持たせておくと、希望に近い物件と出会いやすくなります。
